減価償却（定額法）の計算と仕訳
間接法・売却まで完全解説
「減価償却費？ 減価償却累計額？ なにが違うの……」と混乱していませんか？
この記事では計算式の意味から間接法の仕訳、さらに固定資産売却の処理まで順番に解説します。
定額法の計算パターンさえ身につければ、試験で確実に得点できる論点です。
減価償却とは？ まず言葉の意味から
たとえば100万円のトラックを買ったとします。このトラックは5年後にはボロボロになって10万円の価値しか残りません。
「じゃあ、価値が減った分（90万円）をどう記録するの？」という疑問に答えるのが減価償却です。毎年少しずつ費用として計上することで、固定資産の価値の目減りを帳簿に反映させます。
まず押さえる3つの用語
なぜ減価償却が必要なのか（費用配分の原則）
「1,000円のトラックを買った年に全額費用計上すれば簡単では？」と思うかもしれません。でも、それでは財務諸表が正確になりません。
購入年度に1,000円全額を費用計上
購入年：利益が激減
翌年以降：利益が不当に膨らむ
→ 毎期の業績比較ができない
使用期間（5年）にわたり毎年200円を費用計上
毎期の費用と収益が対応
正確な利益計算ができる
→ 費用配分の原則
固定資産の取得コストは、その資産を使用する期間（耐用年数）にわたって分割して費用化する。
定額法の計算式
毎年同じ金額を費用として計上するのが「定額法」。簿記3級はこれだけ覚えればOK。
問題文に「残存価額は取得原価の10%」と書いてあれば引き算してから割る。「残存価額ゼロ」なら取得原価そのままを耐用年数で割るだけ。問題文をよく読もう。
例題で確認しよう
パターン①：基本の減価償却（間接法）
¥1,000で購入した備品について定額法により減価償却を行う。残存価額は取得原価の10%、耐用年数は5年とする。間接法で記帳している。
直接「備品」の金額を減らすのではなく、減価償却累計額という別の勘定を使う方法。備品の帳簿価額は「備品 − 減価償却累計額」で計算できる。試験では間接法が圧倒的に多く出題される。
B/S上の表示と帳簿価額の変化
間接法では減価償却累計額を別勘定で管理するため、B/S（貸借対照表）では次のように表示されます。
| 期末 | 建物（取得原価） | 減価償却累計額 | 帳簿価額 |
|---|---|---|---|
| 1年目 | 3,000 | △1,000 | 2,000 |
| 2年目 | 3,000 | △2,000 | 1,000 |
| 3年目 | 3,000 | △3,000 | 0 |
帳簿価額 ＝ 取得原価 − 減価償却累計額。取得原価は変わらず、累計額が毎年増える。
直接法：建物の残高を直接減らす → 取得原価がB/Sから見えなくなる
間接法★：「建物3,000 △累計額2,000」のように対照表示 → 取得原価と累計額の両方がわかる
試験では間接法が標準。B/Sを見た人が「いくらで買って今いくら価値が残っているか」を把握できる。
固定資産を売却したときの仕訳
売却の仕訳は一度に書こうとすると混乱します。4ステップで順番に書くのがコツです。
5年前に取得した車両（取得原価¥900、減価償却累計額¥600、当期減価償却費¥100）を¥300で売却した。売却代金は翌月末受け取る。
期首から売却日までの分を先に費用計上。
翌月末受け取り → 現金ではなく「未収入金」。即日受け取りなら「現金」。
売却したので「車両」を貸方へ、「減価償却累計額」を借方へ。
左右のバランスを見て、借方が足りなければ「固定資産売却損（借方）」、貸方が足りなければ「固定資産売却益（貸方）」。
帳簿価額（取得原価 − 累計額 − 当期償却費）= 900 − 600 − 100 = 200
売却額300 ＞ 帳簿価額200 → 差額100は固定資産売却益（貸方）
売却額が帳簿価額より低ければ固定資産売却損（借方）になる。
売掛金は商品を売ったときに使う。固定資産の売却代金は営業外取引なので「未収入金」を使う。同じ「後で受け取るお金」でも勘定科目が違う。
簿記の実力は、問題を1つ解くたびに確実に積み上がっていきます。
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