標準原価計算——差異分析の全体構造
標準原価（目標値）
あらかじめ設定した「こうあるべき原価」
標準単価 × 標準消費量 で計算
実際原価（実績値）
実際に発生した原価の合計
実際単価 × 実際消費量 で計算
差 異
標準 − 実際 = 差異
プラス差異（有利差異/貸方差異）：標準より節約できた
マイナス差異（不利差異/借方差異）：標準より多くかかった
材料費差異
価格差異
（標準単価−実際単価）×実際消費量
数量差異
（標準消費量−実際消費量）×標準単価
材料費差異 ＝ 価格差異 ＋ 数量差異
労務費差異
賃率差異
（標準賃率−実際賃率）×実際作業時間
作業時間差異
（標準時間−実際時間）×標準賃率
労務費差異 ＝ 賃率差異 ＋ 作業時間差異
製造間接費差異
予算差異
予算許容額 − 実際発生額
操業度差異
固定費率 ×（実際操業度−基準操業度）
能率差異を加えた3分法も出題あり
💡 差異を計算したら「有利か不利か」を常に確認。不利差異が大きい場合はその原因（材料の無駄・作業の非効率等）を分析して改善につなげる。
差異は原価差異勘定を通じて、最終的に売上原価または仕掛品・製品に按分して処理する。