税効果会計——一時差異と繰延税金資産・負債の仕組み
会計上の利益（P/L）
会計基準に従った収益・費用を集計
例：貸倒引当金100万を費用計上
→ 利益 900万（費用として認識済み）
税法上の所得
税法の損金・益金ルールで計算
例：貸倒引当金100万は損金不算入
→ 所得 1,000万（費用と認めない）
← このタイミングのズレ（一時差異）を調整するのが税効果会計 →
将来減算一時差異 → 繰延税金資産
今は税金を多く払っている → 将来取り戻せる
例：貸倒引当金の損金不算入
繰延税金資産 ×× ／ 法人税等調整額 ××
→ B/Sに資産計上（将来の節税効果）
将来加算一時差異 → 繰延税金負債
今は税金を少なく払っている → 将来払う
例：その他有価証券の評価益
法人税等調整額 ×× ／ 繰延税金負債 ××
→ B/Sに負債計上（将来の追加税金）
税効果会計の仕訳パターン（貸倒引当金の例）
計上時（損金不算入で差異発生）
繰延税金資産 30 ／ 法人税等調整額 30
（引当金100万 × 実効税率30%）
解消時（損金算入で差異消滅）
法人税等調整額 30 ／ 繰延税金資産 30
（実際に貸倒れ → 損金算入 → 税金還付）