仕訳のしくみ|借方・貸方と間違いの確かめ方【第4回】
ゼロからの簿記:全5回
- 第1回:お店の取引と簿記
- 第2回:簿記の使い道
- 第3回:記録から報告まで
- 第4回:借方・貸方の確認
- 第5回:利益と現金を照合
借方は左、貸方は右です。言葉の「借りる・貸す」から決めず、何の勘定が増えた・減ったかで記録します。この回では、左右が合っていても間違っている仕訳を見分ける練習まで進めます。
単式と複式は、摘要を書くかどうかの違いではない
単式の記録でも「商品販売」などの摘要を書けば、その入金の説明は残せます。したがって「単式では入金の理由が全く分からない」は適切ではありません。複式簿記では、取引を勘定科目と金額に分け、借方・貸方の両面から記録します。
現金の出入りだけでは、売掛金・買掛金の増減などをまとめて把握できません。複式簿記では、それぞれの勘定の動きを整理し、財産や損益を計算します。帳簿の種類は一つに固定されず、国税庁の手引きにも、複式の帳簿組織や簡易帳簿に必要な帳簿を追加する例が示されています。
出典:国税庁「令和7年分 青色申告者のための貸借対照表作成の手引き」紙面2〜5(2026年11月1日確認)。個人事業向けの資料から、帳簿の基本と記録の流れを参照しています。
5要素の増減から、借方・貸方を決める
| 要素 | 増加・発生を記録する側 | 減少・取消を記録する側 |
|---|---|---|
| 資産 | 借方(左) | 貸方(右) |
| 負債 | 貸方(右) | 借方(左) |
| 純資産 | 貸方(右) | 借方(左) |
| 収益 | 貸方(右) | 借方(左) |
| 費用 | 借方(左) | 貸方(右) |
出典:国税庁「令和7年分 青色申告者のための貸借対照表作成の手引き」紙面4(2026年11月1日確認)。個人事業向けの資料から、帳簿の基本と記録の流れを参照しています。
借方がいつも結果、貸方がいつも原因という固定の対応ではありません。左右の合計金額は一致しますが、一つの取引に使う勘定科目が必ず二つだけという意味でもありません。
自作例題:代金の回収と借入金の返済
以下は編集部の学習用仮定例です。売掛金2万円と借入金3万円は、すでに帳簿に記録されているものとします。税金・利息など、記載のない取引は考えません。
| 取引 | 借方(左) | 貸方(右) |
|---|---|---|
| 売掛金2万円を現金で回収 | 現金 20,000円 | 売掛金 20,000円 |
| 借入金の元本1万円を現金で返す | 借入金 10,000円 | 現金 10,000円 |
答えと確認する理由
回収では資産の現金が増え、資産の売掛金が減ります。返済では負債の借入金が減り、資産の現金が減ります。どちらも、この仮定では新たな売上や費用は生じていません。元本の返済と、利息を払う取引は分けて考えます。
左右が合うのに誤っている例
売掛金回収を「借方:現金20,000円/貸方:売上20,000円」と書くと、左右の金額は合います。それでも、すでに計上した売上をもう一度記録することになり、売掛金も減りません。左右の一致は確認項目の一つであり、正しさの証明ではありません。
勘定科目が三つになる例
商品5,000円を仕入れ、2,000円を現金で払い、残り3,000円を掛けにしたとします。三分法での学習用仕訳は「借方:仕入5,000円/貸方:現金2,000円・買掛金3,000円」です。借方5,000円と貸方合計5,000円が一致し、使う科目は三つあります。
勘定科目の名前と、分類を分けて覚える
現金・売掛金は資産、借入金・買掛金は負債、売上は収益、給料は費用というように、名前と要素を組み合わせて確認します。「3級は約50〜60個」といった未確認の数で範囲を決めません。問題で指定された科目と、受験年度に対応した資料を確認してください。
出典:日本商工会議所「出題区分表」(2026年11月1日確認)。標準・許容勘定科目表は学習の利便性のための資料であり、表にある科目がすべてその年度の出題範囲という意味ではありません。
仕訳を見直す四つの問い
- 元の取引は、新たな売上か、以前の代金回収か。
- 各科目はどの要素で、増えたか減ったか。
- 借方と貸方の合計が一致するか。
- 一致していても、科目・金額・日付・記録回数に誤りがないか。
語呂合わせは左右を思い出す補助にできますが、どの取引をどちらへ記録するかは増減で確かめます。「10問解けば完全定着」のような回数や効果の保証はしません。
よくある質問
借方が結果で、貸方が原因なのですか?
いつもその対応になるわけではありません。借方は左、貸方は右で、各勘定の要素と増減に応じて記録します。
左右の金額が一致すれば正しい仕訳ですか?
一致は必要な確認ですが、正しさの証明ではありません。誤った科目、同額の誤記、取引の二重計上などは左右が一致していても起こります。
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