簿記2級の商品売買|数量不足・正味売却価額・表示を自作例で確認
通常の販売目的の商品について、帳簿数量、実地数量、原価と正味売却価額を分けます。正味売却価額は単なる市場の表示価格と同じとは限らず、売価から見積追加製造原価・見積販売直接経費を控除した額です。
三分法と、損失を分けて計算する
場面で見る:棚と帳簿、数量と単価を分ける

- 記録と現物の数量を照合する:帳簿にある数量と、実際に確かめた数量の差を分けます。数が足りない理由まで絵だけで断定しません。
- 残っている商品の価値を確認する:傷みなどがあれば、売価や販売に必要な費用の見積りを確認します。見た目だけで正味売却価額を決めません。
- 数量の差と単価の差を区分して計算する:本記事の例では、数量不足は原価で計算し、残る実地数量に単価の下落分を掛けます。
自作例1は、帳簿100個・現物98個、原価1,000円・正味売却価額900円です。減耗損2,000円と評価損9,800円を分け、期末商品88,200円へつなげます。これらの数値は記事の架空例で、教材の別の設例や絵の箱数とは対応しません。
三分法は期首商品を仕入へ振り替え、期末商品を繰越商品へ振り替えます。元の期首10,000円・期末15,000円の例なら、借方:仕入10,000/貸方:繰越商品10,000、借方:繰越商品15,000/貸方:仕入15,000です。減耗や評価損がある場合は、どの段階の期末額かを明記します。
自作例1:100個と98個、二つの損失を検算
帳簿数量100個、実地98個、取得原価1個1,000円、正味売却価額1個900円。全て通常の販売目的で、他の調整なし。棚卸減耗損、評価損、期末商品額は?
解答・考え方を見る
数量不足は(100−98)×1,000=2,000円。実在する商品の値下がりは98×(1,000−900)=9,800円。期末商品は98×900=88,200円です。
帳簿原価100,000−減耗2,000−評価損9,800=88,200円と検算できます。評価損を100個で求めると、存在しない2個の値下がりをさらに200円計上してしまいます。損失を区分計算する一つの方法であり、計算の書く順番だけで採点が決まるという意味ではありません。
売上原価と損失の表示は、条件を確認
棚卸資産会計基準17項では、通常の販売目的の収益性低下による簿価切下げは売上原価が原則です。製造に関連し不可避的に発生する場合の製造原価や、臨時の事象に起因し、かつ多額の場合の特別損失も定めています。「値下がりが大きければ全て特別損失」「異常なら全て営業外費用」と一括しません。数量不足の表示は発生状況と問題の指定も照合します。
自作例2:売上原価へ全部算入する指定なら?
例1の期末商品を使います。期首商品50,000円、当期純仕入200,000円。問題では減耗損と評価損を両方とも売上原価へ算入する指定で、他の取引なし。売上原価はいくらですか?
解答・考え方を見る
損失区分前は50,000+200,000−帳簿原価100,000=150,000円。ここへ2,000+9,800を加えて161,800円です。
50,000+200,000−評価後期末88,200=161,800円でも一致します。この式で既に両損失を含めた後、さらに11,800円を足すと二重計上です。別の表示指定の問題へ、無条件にこの式を流用しません。
確認した一次資料
既存本文の主要記述照合:2026年11月3日。追加した場面と説明は2026年11月15日に一次資料と再照合しました。公式の基準・制度と、編集部の架空例・学習提案を分けています。
よくある質問
時価が原価より下がれば全部同じ扱いですか?
本記事の通常の販売目的では正味売却価額と取得原価を比較します。トレーディング目的等を区別し、売価から追加製造原価・販売直接経費等を控除する条件も確認します。
商品評価損は営業外費用ですか?
通常の販売目的の収益性低下による簿価切下げは原則として売上原価です。基準17項は製造原価とする場合や、臨時の事象に起因しかつ多額の場合の特別損失も定めています。
数量不足と値下がりは同じ数量で計算しますか?
本記事では不足数量に原価を掛け、実在する数量に原価と正味売却価額の差を掛けます。損失を二重計算しません。
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